【取組紹介】ケーエルエー・テンコール㈱と連携し、子どもたちへの取組を行いました

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ケーエルエー・テンコール㈱との連携

ケーエルエー・テンコール㈱は、米国KLAの日本法人として横浜市西区に本社を置く半導体製造装置メーカーです。同社からの寄付金を活用し、令和2年度から子どもを対象とした「理科実験教室」を開催しています。当日は社員の皆さまが教室運営に関わり、子どもたちとともに学び、考える場を作っています。そして令和7年度からは、市内の不登校児童を支援する団体と連携し、学校に行くことが難しい状況の子どもたちへと、この取組の輪が広がっています。

学校へ行くことが難しい状況の子どもたちへの取組

不登校により、学校で行われるさまざまな体験に触れる機会が限られている子どもたちに、学びの機会と理科の楽しさを伝えたい、そんな思いから、令和7年度は(特非)教育支援協会南関東と連携し、取組を実施しました。
令和8年度は、青葉区で活動する(特非)街の家族 フリースクールWA・Lauと、緑区の支援団体を利用する小中学生を対象に理科実験教室を開催しました。

6月13日(土)、会場には17名の子どもたちが集まりました。
最初は緊張した様子も見られましたが、教室が始まると、その表情は少しずつ和らいでいきました。
「半導体」や「半導体製造装置」の仕組みを学びながら、顕微鏡で半導体チップを観察したり、電子回路キットを使った実験に挑戦しました。
電気が流れるものと流れないものを調べたり、電子回路を組み立てて光をつけたり音を鳴らしたり。説明書どおりにうまくいかないときには、友だちや社員の方と顔を見合わせ、「こうしたらどうかな」と試行錯誤を重ねます。

そして、音が鳴った瞬間。

「鳴ったー!」

子どもたちのはじけるような笑顔と声が広がりました。


子どもたちを迎える準備

KLA社員から会社の説明

キラキラの円盤‥この円盤にナノサイズの回路を作る!?

顕微鏡で半導体チップを観察してみよう

電子回路を組み立ててみよう

参加者の声(一部抜粋)

教室での楽しかったこと、自分が感じた感動を伝えようと、時間をかけて一生懸命アンケートに声を寄せてくれました。
●半導体について漢字クイズや顕微鏡で分かりやすく知ることができた
●教えてもらったことを実際にやって、できたとき、すごい!と思った
●音がなったとき、とても感動しました
●フラッシュメモリを顕微鏡で見るのが楽しかった
●いろいろなことを知れて、体験できてよかった。家で別の回路を作ってみたい
●木やプラスチックは電気を通さないと分かった
●教室に来るまではどんな感じなのか少し不安だったけど、社員の方や先生がとてもやさしく教えてくれたので、すぐに不安は消えました!わかりやすく、優しく教えてくださり、ありがとうございました

支援団体スタッフより

不登校の子どもたちの多くは、理科やものづくりなどの探究的な学びに強い関心を持っています。しかし学校を離れると、実験や観察といった体験型の学びに触れる機会は限られがちです。「理科の実験をしてみたい」という声は以前から多く聞いていましたが、支援団体だけで本格的な機会を提供することには難しさもありました。

今回の理科実験教室では、子どもたちが半導体や電子回路について学びながら、実際に手を動かして実験に挑戦しました。回路キットを前に「なぜ音が出ないんだろう」「これで合っているかな」と考え、企業の皆さんと一緒に試行錯誤する姿が見られました。子どもたちと同じ目線で対話しながら寄り添ってくださったことも印象的でした。

教室の最後には、普段は人前で話すことが苦手な子どもが自ら手を挙げ、実験で発見したことや感謝の気持ちを発表する場面もありました。また保護者からは、「帰宅後も兄弟と実験キットで遊んでいた」「教えてもらったことをうれしそうに話していた」といった声が寄せられています。

今回の体験は、科学への興味を深めるだけでなく、地域で働く大人との温かな交流を通じて、自信や人とのつながりを感じる貴重な機会になったと感じています。地域の企業と子どもたちを結ぶこうした取組が、子どもたちの可能性を広げるきっかけになることを期待しています。

ケーエルエー・テンコール㈱の地域貢献活動

ケーエルエー・テンコール㈱は、社会・地域への貢献活動を積極的に行っています。その原動力はどこからきているのでしょうか。
被災地支援について伺うと、「たとえば、災害が起きた地域が遠方であっても、その地域に社員の家族(親)が住んでいたら、社員は安心して暮らし、働くことができない。だからこそ、支援を行うのです」とお話しくださいました。
たとえ直接の関わりがなくても「自分・家族の身に何かあった時にも同じように支えてもらえる」という安心感が、社員の心身の健康を守ることにつながる、といいます。
また、理科実験教室の対象を「学校に行かない・行けない子どもたち」にも広げたいと相談した際にも、「誰にでも起こりうること、自分自身にも起きえたかもしれない、と思えば、子どもを分け隔てなく、教育の場を提供したい」と応えてくださいました。

地域共生社会に向けて

地域に暮らす人々に貢献することは、誰かのためだけではなく、自分たち自身の安心や未来にもつながっています。その思いがあるからこそ、この取組は「支援」にとどまらず、人と人とのつながりが生まれ、少しずつ広がっています。
多様な主体が関わりながら、地域の課題に向き合い、ともに解決に取り組む人の輪を広げていく取組となっています。

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